本報告は、今後、発生が懸念されている首都直下地震や巨大海溝型地震など現在の耐震基準上の想定よりも大きな地震動（極大地震動）に対する鉄骨造建築物の耐震対策として、エネルギー法に基づく新たな評価方法を提案し、それを用いた試設計建物の計算事例を取りまとめたものである。以下に、提案された評価方法の概要を示すとともに、5つの試設計建物の検討概要を示す。
1） 繰り返し変形を考慮したエネルギー法の計算
　鉄骨造建築物では、継続時間の長い地震動で鉄骨部材が繰り返し変形することによって疲労的に破断する可能性があり、鉄骨部材の繰り返し変形の影響を適切に評価できるエネルギー法の計算方法を提案した。提案した計算方法は、梁端部の疲労性能評価式に基づいて、各層において、最初に梁端が破断するまでに当該層が吸収できるエネルギーを層の保有エネルギーとし、層の必要エネルギーと比較することで建物の耐震安全性の検証を行う方法である。また、断層近傍の地震や巨大海溝型地震など、地震動特性に対応したエネルギーの増加倍率を考慮した必要エネルギーの計算方法等を示した。
2） 極大地震動に対する5つの試設計建物の耐震安全性の計算事例
　本報告で提案されたエネルギー法による耐震安全性評価方法を用いて、5つの試設計した鉄骨造建物（4層事務所ビル、8層事務所ビル、9層事務所ビル、12層事務所ビル、4層物流倉庫）、を対象に、極大地震動に対する耐震安全性の評価計算を行った。これらの試設計建物の計算から、本報告で提案した計算方法を用いることで、入力地震動の特性やレベル、建物の梁端部仕様、ダンパーの挿入、高強度鋼の使用によって、各層の保有エネルギーに対する必要エネルギーの比がどのように変化するか明確に示すことができ、その有効性を示すことができた。